脱炭素に向けたこれまでの動き
昨今、地球温暖化による異常気象や海洋汚染、それらが引き起こす健康や生活への被害が年々深刻化しています。このような気候変動の問題は、人間の活動によるCO2の排出に起因し、世界的にも脱炭素に向けた取り組みを進めることが、喫緊の課題とされています。 2015年に開催された 「国連気候変動枠組締結国会議 (COP)」では、産業革命前と比べた世界全体の平均気温の上昇を2℃より十分低く保ち、1.5℃に抑える努力を追求することを目標に定めた「パリ協定」が締結され、目標達成に向けて世界各国がさまざまな取り組みを行なってきました。 日本では2020年に、政府が2050年までのカーボンニュートラルの達成を目指すことを宣言。2022年以降は、“GX” を軸に「GX実行会議」の開催や、産・官・学が連携して持続可能な成長を目指す場「GXリーグ」の設立などに取り組んでいます。
企業がGXに取り組むメリット
CO2の排出量削減のための効率的なエネルギー利用への移行や環境に対する取り組みは、企業にとって人件費や光熱費といった事業コストの軽減につながるメリットがあります。さらに、環境経営を重視した「ESG (Environment Social Governance)投資」の規模が拡大している現在、投資や補助金が受けやすくなり、企業のイメージアップにもつながります。
大洞印刷とGX
印刷業を含む製造業においては特に、GXに取り組むためには利益だけを追い求める「大量生産·大量消費」を前提とする経済社会からの脱却が求められます。なぜなら、CO2排出を抑える一番の方法は、‘‘ものをつくらないこと ” だからです。そこで大洞印刷では、カーボンニュートラルに向けた取り組みにおいて、「いかに無駄なものを作らないか」ということを最も大切にしています。本当に必要なものを、必要としている人に、必要な時に、必要な分だけ届け、長く使ってもらうことで、持続可能なものづくりを目指しているのです。世界的な課題解決においては小さなアクションかもしれませんが、大洞印刷が先頭に立ち、みなさまと共に脱炭素社会の実現に向けて取り組むことが大切だと考えています。
大洞印刷の取り組み
GXの実現に向けて、大洞印刷ではさまざまな取り組みを行なっています。
1 再生可能エネルギーの使用
温室効果ガス排出量のうち電力が大半を占める大洞印刷は、「再エネ100宣言 RE Action」に参加し、2028年までに使用電力の100％を再生可能エネルギーに移行する目標を設定しました。工場における再生可能エネルギーの導入のほか、社用車の電動化も進めています。
2 デジタル印刷機の活用
版が不要なデジタル印刷は、小ロット多種類の印刷に向いています。用途やニー ズに合わせてデジタル印刷を活用し、必要な時に必要な分だけ印刷することで、 商品製造に関するCO2排出量や、過剰在庫によるロスの削減に繋げることができるのです。
3 e -ラーニングによる 社内教育
SDGs委員会を立ち上げ、e-ラーニングを活用してSDGsについて全社員が学び、製造者の立場としても、一人の消費者としても、意識を変えていく土台づくりを行なっています。またその中で環境問題に関する知識の共有や社内への浸透も図っています。
4 SBT認証を取得
SDGsへの取り組みの一つとして、大洞印刷は2023年5月に「SBT認定」を取得しました。SBT(Science Based Targets)認定とは、科学的根拠に基づいて設定された温室効果ガス排出削減のための目標に対して認められる国際的な枠組みです。SBTでは、事業者自らによる温室効果ガスの排出だけではなく、原料の調達から製品が消費者の手元に渡るまでの一連の流れ(サプライチェーン)【下図参照】における総排出量の削減が求められます。大洞印刷では、燃料の燃焼など自社で排出されるCO2排出量（Scope1)、他社から供給された電気の使用など間接的な排出量(Scope2)を2030年までに42%削減することを目標として設定していることで、科学的な根拠がある水準として認められました。SBT認定の詳細や大洞印刷がSBT認証の取得に動いた背景など過去記事にまとめておりますので、ぜひご覧ください。→大洞印刷、SBT認定を取得いたしました。
※Scope1 ＝ 事業者自らによる温室効果ガスの直接排出（燃料の燃焼、工業プロセス）
※Scope2 ＝ 他社から供給された電気、熱・蒸気の使用に伴う間接排出
※Scope3 ＝ Scope1、Scope2以外の間接排出（事業者の活動に関連する他社の排出）
